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保険でがんに備えるときに、知っておきたい重要ポイント

このページでは、保険でがんに対策するときに、知っておきたいポイントを整理しています。

入院給付金は、1入院60日までで十分

医療保険のメインの保障は入院給付金です。入院1日あたりの保障額が決まっていて、日数分のお金が出る仕組みになっています。

ただし、保障される日数には上限が設けられています。
標準的な日数は、入院1回につき60日間まで、です。

この日数を、120日とか、180日とか、長くすることはできます(延長できる範囲は商品によって異なります)。
また、がんとか三大疾病(がん、脳卒中、急性心筋梗塞)の入院に限り、保障日数を延長することもできます。
もちろん、保障日数を延長すると、保険料は高くなります。

さて、がんの入院については、どのくらいの日数の保障が望ましいでしょうか。

60日間の保障で90%以上をカバーできる

入院給付金の標準的な保障日数である、1入院60日以内というのは、どの程度役に立つのでしょうか?

厚生労働省『患者調査』(平成26年)から、すべての病気・ケガの、入院日数ごとの患者数の割合をグラフにしました。

入院日数ごとの患者数の割合のグラフ

60日の入院給付金の保障で、92.4%までカバーできることがわかります。ということは、60日の保障でも、頼りにできそうです。

120日までの保障に延長すると、97.3%までカバーできるので、さらに心強くなります。
ただし、カバー率の伸び幅は意外と小さいです。これだったら、60日以内のままで良い、と判断する人も少なくなさそうです。

がんの入院日数の平均値は約20日

次に、厚生労働省『患者調査』(平成26年)から、主ながんの、平均入院日数を抜き出しました。

がんの種類 平均在院日数
頭頚部のがん 31.3日
食道がん 22.7日
胃がん 19.3日
大腸がん 18日
肝がん 18.8日
胆道がん 38.6日
膵がん 23.6日
肺がん 20.9日
乳がん 12.5日
子宮がん 13.7日
卵巣がん 11.1日
前立腺がん 10.2日
腎がん 19.2日
膀胱がん 13.9日
甲状腺がん 16.5日
白血病 46日
子宮頚の上皮内がん 4.4日

表の日数は、あくまでも平均ですが、60日を超えるがんは一つもありません。最も長い白血病でも、60日に届くまで2週間ほど余裕があります。

がんには、再発・転移などの恐れがあります。ただし、1回1回の治療期間は、比較的短期間に収まるようです。

がんの入院給付金は、1入院60日まででも、十分なのですね。

入院給付金日額は、高額療養費制度に合わせる

医療系の保険に加入するとき、入院給付金(入院日数分の給付金)の日額を決めなければなりません。多くの医療保険やがん保険では、5,000円と10,000円のどちらかを選べるようになっています。

もちろん10,000円の方が望ましいです。しかし、5,000円と10,000円では、保険料の負担も倍くらい違うので、悩ましいです。

高額療養費制度をもとに、入院給付金日額を決める

厚生労働省『医療給付実態調査』(平成26年)によると、がん入院の医療費の内容は以下のようになっています。

平均入院日数 21.42日
1入院あたりの医療費 1,081,690円

上の金額は、医療費の実費です。この金額をもとに、わたしたちの負担額が決まります。
健康保険など公的医療保険を使うと、わたしたちの負担は1~3割の範囲に収まります。

ただし、医療費がこのくらい高額になると、高額療養費制度を使うことで、もっと自己負担を低くできます。この制度は、健康保険など公的医療保険に入っていたら、誰でも利用できます。

この制度は、年齢や収入によって自己負担額が細かく分かれます。
詳しくは、高額療養費制度を使うと、自己負担の月ごとの上限が決まるをご覧ください。

高額療養費制度の自己負担額をもとに、ご自身の適正額を計算しましょう。

入院給付金日額の詳しい説明は・・・

医療保険に加入するなら、がん以外の病気・ケガも考慮する

医療保険に加入するなら、がんだけを基準に、保障内容を決めることはできません。

がんは、病気・ケガ全体の中では、入院の期間は短めだが、1日あたりの医療費は高めという特徴があります。
タイプの違う病気・ケガのことも、考えに入れておきたいです。

医療保険の保障内容の決め方は、『医療保険でがんに備える』をご覧ください。

手術をするとは限らない

たいていの医療保険やがん保険には、入院給付金(入院日数分のお金が出る)の他に、手術給付金という名称の一時金が、標準で組み込まれています。

この他にも、商品によっては、入院一時金(日数に関係なく、入院したら一時金が出る)や、がん診断給付金(一時金)などが用意されています。

一時金には、メリットがある

一時金の保障には、入院給付金(入院日数分のお金が出る)にはないメリットがあります。

入院給付金は、入院日数分の給付金が出ます。ということは、入院日数が確定しないと(退院しないと)保険会社に請求できません。
病院への支払いを、給付金を受け取った後にすることはできます(要相談)。しかし、それ以外の費用は、いったんは手持ちのお金から支出することになります。

その点、一時金だったら、支払いの条件がクリアできた時点で、保険会社に請求できます。
たとえば、手術給付金であれば、手術を受けたら、退院前であっても一時金を請求できます。手術は、入院期間の序盤におこなわれるので、すみやかに手続きしたら、退院前にお金を受け取ることができます。

そんな便利な一時金ですが、ほとんどの医療保険、がん保険には、手術給付金が標準で付いています。
これはこれで役に立ちますが、がんの対策としては心細いです。

がんの治療は、手術だけではない

がんの種類によって、手術をするかどうかには、大きな差があります。

全国の拠点病院やがんセンターなどが加盟する全国がん(成人病)センター協議会の統計データをご覧いただきます。主ながんについて、手術を実施する割合を抜き出しました。

がんの種類 手術実施率
胃がん 85.7%
大腸がん 93.7%
喉頭がん 37.9%
肺がん 47.6%
肝がん 29.4%
胆道がん 55.2%
膵がん 35.0%
乳がん 92.2%
子宮頚がん 62.5%
子宮体がん 93.6%

青字は、手術実施率50%以下です。手術をおこなわないケースは、意外と多いことがわかります。

がんには、三大治療と呼ばれる、主流の治療があります。手術、放射線治療、抗がん剤治療(化学療法、薬物療法)の3つです。
このうち、放射線治療と抗がん剤治療は、患者の病状や体力に問題が無ければ、通院で実施されることが多いようです。

一時金を期待するなら、手術給付金だけでは弱い

がんになったときに、入院給付金に加えて、一時金を確実に受け取りたい、ということなら、手術給付金だけでは不安があります。

がんで入院したら、確実に一時金がでそうな保険・特約には、以下があります。

入院一時金

入院したら一時金が出る、というタイプの給付金です。

医療保険、がん保険の中には、手術給付金のかわりに、入院一時金を付けられるものもあります。

大型の一時金

がん診断給付金(一時金)三大疾病一時金特定疾病一時金七大生活習慣病一時金など、保険会社によっていろいろあります。

がんの診断が確定したら、一時金を請求できる、という点ではどれも同じです。がんは、三大疾病にも、特定疾病にも、七大生活習慣病にも含まれます。

これらの違いは、がん以外の病気をどこまで保障するか、にあります。

このタイプの一時金は、保険会社による違いはありますが、50~300万円くらいの、大きな金額であることが多いです。
仮に300万円の一時金を受け取るなら、他のがん関連の保険が無くても、金銭的には乗り切れそうです。

ただし、保険料もそれなりの金額になります。

一時金が出る保障にも、いろいろあるのですね。目的に合わせて選びたいですね。

通院でがんに取り組む患者の方が多い

ここまで、入院することを前提に説明してきました。

通院と比べて、入院の方が、短期間にまとまった出費になる危険が大きいです。家計への負担の大きさを考えると、まずは入院費用の準備を進めたいです。

ただし、がんの場合は、通院で治療に取り組む患者の数が、とても多いです。入院患者より多いです。通院のことも、あわせて検討したいです。

多くのがんで、通院患者数が、入院患者数を上回る

厚生労働省『患者調査』(平成26年)には、病気ごとの、年間の入院患者数と通院患者数の統計も含まれています。
そこで、主にがんについて、全国の入院患者数と通院患者数を拾い出してみました。

がんの種類 入院患者数 通院患者数
咽頭がん 3,700 3,600
食道がん 4,900 3,400
胃がん 13,500 19,200
大腸がん 18,900 28,000
肺がん 18,800 16,100
肝がん 6,900 5,500
胆道がん 3,800 2,300
膵がん 5,600 3,800
乳がん 5,400 24,300
子宮頚がん 1,700 3,100
子宮体がん 1,500 2,900
卵巣がん 2,200 2,800
前立腺がん 4,900 20,000
腎がん 1,900 2,900
膀胱がん 4,300 6,400
白血病 4,600 6,400

赤字が人数の多い方です。

入院患者は、入院の前後に通院しているはずです。よって、通院患者数の方が入院患者数より多くても、驚くことではありません。
それでも、上表を見る限り、通院のみでがん治療に取り組んでいる患者数は、かなりの数に上りそうです。

女性特有のがん、大腸がん、前立腺がんなどは、特に通院の方が多いですね。

通院費用も保険で準備するのか、を決める

手術後の経過確認の通院だったら、年に数回程度で、費用も小さいです。日々の家計のやりくりの中で、対処できそうです。

しかし、放射線治療となると、1~2ヵ月の間、毎日のように通院し、放射線の照射を受けるので、まとまった出費になります。

抗がん剤治療だと、通院の頻度は、放射線治療ほど過密にはなりません。ただし、治療期間や通院の日程は、そのときにならないと分かりません。そして、投与する抗がん剤の価格によって、費用は大きく上下します。

ちなみに、高額療養費制度は、通院費用にも適用できます。月々の負担が、同制度の上限額を超えることはありません。

予測が難しい通院の費用ですが、この費用まで保険でカバーするかしないかによって、保険商品の選び方が異なってきます。

通院費用に備えられる保険

医療保険は、原則として入院のための保険です。通院は苦手です。

保険会社は、個々の通院のことを、治療に必要不可欠なのか気休め(実は必要ない)なのか、判断できません。
そのため、保険会社は、通院費用の保障には消極的です。

いくつかの医療保険に、通院特約が用意されていますが、ほとんどは、入院前後の数ヵ月間の通院だけを保障します。がんの対策としては、手薄に過ぎます。

がんの通院治療で、頼りになりそうな保険には、次のものがあります。

放射線治療給付金

手術給付金は、手術を1回受けるたびに、受け取ることのできる一時金です。
これと同じように、放射線治療を受けると、一時金をもらえる保険商品が増えています。

手術給付金の中に放射線治療給付金が含まれている商品もあれば、独立して放射線治療給付金が提供されている商品もあります。

いずれにしても、放射線治療の費用については、全額ではないかもしれませんが、保険から費用を受け取れるようになっています。

抗がん剤治療給付金

放射線治療給付金ほど活発ではありませんが、抗がん剤治療で給付金が出る保険商品も、増える傾向にあります。

大型の一時金が出る保険・特約

医師によるがんの診断が確定したら、50~300万円の一時金が出る保険や特約が、各社から販売されています。

がん診断給付金(一時金)三大疾病一時金特定疾病一時金七大生活習慣病一時金など、一時金の名称は様々です。それぞれ、対象とする病気の範囲に違いはありますが、がんの取り扱いに関しては、どれも似ています。

治療費総計で300万円あれば安心というアンケート結果』というようなアンケート結果があります。
一時金の金額を大きくすれば、通院費用の全額をカバーできそうです。

ただし、保険料が高くなりやすいのが難点です。
いっそのこと、がんへの対策は、がん診断給付金(一時金)の保険に絞る、というやり方もあります。

がん限定の通院特約

わたしの知る限りでは、オリックス生命の「がん通院特約」や、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命の「医療用がん外来治療給付特約」や、三井住友海上あいおい生命「ガン治療通院給付特約」が、がん専用の通院特約です。

治療方法や保障日数に制限はありますが、入院の有無にかかわりなく、通院日数に応じた給付金が出ます。他社より一歩踏み込んだ保障内容です。

といっても、それぞれ制限事項が設けられています。
詳しくは放射線治療、抗がん剤治療などの通院に強い医療保険をご覧ください。

がんは再発する病気

がんについて調べると、5年生存率10年生存率という言葉に行き当たります。がんになって、5年間または10年間生存する確率、というような意味です。

再発しやすい病気だから、こんな言葉が使われています。生存率の統計データが蓄積されています。
というか、3.5人に1人ががんで亡くなっていますから、一生付き合う病気くらいに考えたいです。

治療費用の準備についても、再発の可能性を頭に置いておきたいです。

医療保険やがん保険は、再発に対応できる仕組みになっています。一時金が出るのは〇年に1回、というような制限はありますが。
この点は、保険を使うメリットの一つです。

日本有数の実績を誇るがん研有明病院ですら、胃がん患者を手術すると、30%近くが再発するそうです。

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