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がん以外の重い病気への対策

がんは、日本人の二人に一人がかかり、三人に一人の死因になっている病気です。重病に対策するなら、がんを頭に置いて検討せざるを得ません。

しかし、警戒したい病気は、がんだけではありません。他にも生死に関わる病気はあります。また、生死にはかかわらないけれど、かかりやすくて費用がかさみやすい病気・ケガはあります。

このページでは、がん以外の重大な病気と、金銭面での対策について、ご案内しています。

がん以外の、生死に関わりかねない病気

がんほど怖くなくても、生死に関わりかねない病気は、いくつもあります。

日本人の死因の上位を占める病気

日本人の死因トップ10を、厚生労働省『人口動態調査』（平成28年）から抜き出して、グラフにしました。

線が灰色なのが、病気以外の死因です。
このグラフを見ると、病気で亡くなる人の割合が、圧倒的に大きいです。

２位の心疾患、４位の脳血管疾患は、がんと合わせて、三大疾病と呼ばれることが多いです。

３位に肺炎が食い込んでいます。肺炎は、三大疾病とはタイプが異なります。
三大疾病は、病気そのものが凶悪です。それに対し、肺炎は若くて健康な人にとってはそんなに怖い病気ではありません。高齢者にとって恐ろしい病気です。

三大疾病、七大生活習慣病

医療保険などを調べていると、“三大疾病”とか“七大生活習慣病”というような表現を何度も目にします。

保険会社が力を入れている病気なので、日本人にとって気になる病気の代表格と言えそうです。

三大疾病

上でご運内したとおり、がん、心疾患、脳血管疾患の３つの病気です。

日本人の死因の上位を占める病気ですから、病気の予防や治療費の調達を考える上で、これらの病気は外せないでしょう。

七大生活習慣病

三大疾病に、以下の４つを加えた７つの病気が、七大生活習慣病です。

• 糖尿病
• 高血圧性疾患
• 肝疾患
• 腎疾患

このうち、肝疾患と腎疾患は、死因のトップ10に入っていました。というように、これらの病気自体さまざまな症状を引き起こします。

併せて念頭に置きたいのは、これらの病気をきっかけに、三大疾病に至る危険が大きいことです。

治療費の面で、要警戒な病気・ケガ

生死に直接関わる病気でなくても、経済的な負担が懸念される病気・ケガがあります。

入院患者数と在院期間が重要

医療費の負担が、短期間にまとめて発生するのは入院です。
また、入院患者が多いということは、重症化しやすい病気・ケガです。たとえ入院しなくても、費用負担は心配です。

ところで、治療費用が高額になったときは、健康保険など公的医療制度の一部である高額療養費制度を利用できます。

この制度では、年齢・所得に応じて、１ヶ月あたりの自己負担上限額が決まります。
ということは、高額な治療でも、治療期間が短ければ、わたしたちの負担は大きくなりにくいです。警戒すべきは、治療が長引きやすい病気・ケガです。

というわけで、

金銭面で要警戒なのは、入院患者数が多くて、在院期間が長い病気・ケガです。

日本人がかかりやすくて、長引きやすい重病

気をつけたい病気・ケガを客観的に洗い出すために、厚生労働省『患者調査』（平成26年）から、入院患者数が多くて、かつ入院期間が長いものをピックアップしました。

がん以外は、入院患者数1,000人以上で、平均入院日数30日以上の病気・ケガです。患者数の多い順に並べました。

三大疾病、七大生活習慣病以外では、精神や神経の病気と、骨や関節に関わる病気・ケガが目につきます。
特に、精神や神経の病気は、入院期間が長期に渡り、治療費の面で深刻です。

治療費の面では、三大疾病に劣らず心配な病気・ケガが、いくつもあります。

統合失調症などは、自助努力による対策が困難

治療が長引きやすい精神や神経の病気ですが、統合失調症のような超長期化しやすい病気（平均入院日数が546.1日）になったら、個人の経済力で治療費を工面するのは困難です。

最近になって、こうした病気に対応できる医療保険がチラホラと登場してきました。しかし、今のところ、安心からはほど遠い保障内容です。

また、これまでの保険会社の動向を観察する限り、急速に充実するとは考えにくいです。

不運にもこうした病気になってしまったら、公的な支援制度（障害者手帳、生活保護などを含めた）をフル活用したいです。

まずは、基本の保障を手厚くしたい

日本人がかかりやすくて、治療費が高額になりやすい病気・ケガは、三大疾病・七大生活習慣病にとどまっていません。

となると･･･

病名別に対策するより、どんな病気・ケガにも対応できる保障が望ましいです。

どんな病気・ケガにも対応できる保障を手厚く

医療保険には、さまざまな保障が組み込まれています。その中には、特定の病気（がん、三大疾病など）のための保障も少なくありません。

がん、三大疾病、七大生活習慣病が気になるのはしかたがありませんが、、以下の順に保障プランを検討したいです。。

1. まずは、どんな病気・ケガにも使える保障を、できるだけ手厚くする。
2. それでも不安なら、特定の病気の保障を強化する。

特定の病気や治療法に特化していない保障が大事

どんな病気・ケガにも使える保障であることは、それぞれの給付金の名称で、だいたい判断できます。
給付金の名称に、病名や具体的な治療法が含まれているものは、除外です。

どんな病気・ケガにも使える保障には、以下があります。

• 入院給付金
• 手術給付金
• 入院一時金
• 通院給付金
• 退院給付金

手術は治療法ですが、89種類のさまざまな手術方法があり、たくさんの病気・ケガに対応しています。手術給付金は、幅広く使える保障と見なしてください。

入院の保障を強化する３つの方法

短期間のまとまった出費になりやすいのは入院です。基本の保障を手厚くするなら、まずは入院費用に目を向けましょう。

入院の保障を強化する方法は、３つあります。

入院給付金日額を増やす

入院給付金は、加入するときに１日あたりの給付金額を決めておくと、入院日数分のお金が保険から出ます。

入院給付金日額に指定できる金額は、5,000円か10,000円というのが主流です。商品によっては、15,000円とか20,000円の設定が可能です。

たとえば、70歳未満の平均的な所得の世帯なら、日額10,000円にしておけば、入院費用を精算しても、少しはお金が余ります。

入院給付金日額を大きくしておくと、余ったお金を、通院費用や治療費以外に回すことができます。通院給付金や退院給付金の役割も果たすことができます。

ただし、入院給付金日額は、保険料への影響が大きいです。

入院給付金日額を決めるための、詳しい説明は･･･

• 入院給付金をいくらにするか

入院１回あたりの保障日数を延ばす

入院給付金は、保障される日数に限度が設けられています。たいていは、通算日数の限度と、入院１回あたりの限度の２つです。

このうち、通算日数の限度は、商品による差はあるものの、だいたい1,000日くらいと十分に長くなっています。

それに対し、入院１回あたりの保障日数は、60日までというのが多数派です。
ただし、120日まで、180日までというように、加入者の希望で、もっと長くすることが可能です。

下図は、厚生労働省『患者調査』（平成26年）にもとづく、入院期間ごとの割合のグラフです。

全体の92.4%が、60日以内に収まっています。つまり、ほとんどの場合、60日までに収まります。

ただし、上の長期入院が懸念される病気・ケガの表を見ると、平均入院日数が60日を超えていたり、60日に近いものがチラホラあります。

そこで、60日まで→120日までに延長すると、全体の97.3%までカバーできるようになります。
大きなパワーアップではありませんが、安心感は増します。

入院一時金を付ける

名称のとおり、入院したときに、一時金が出る保障です。

最近、入院一時金の特約を提供する医療保険が増えています。逆に言うと、入院一時金がない商品も複数あります。

一時金の金額は、商品によって異なります。5〜20万円くらいの幅があります。

短期の入院のときに、医療保険の入院給付金では足りなくなることがあります。入院期間の長短にかかわらず発生する出費があるからです（パジャマやバッグなど）。
そんな現状を受けて、短期入院のときに入院給付金を増額する商品が増えつつあります。

入院一時金も、短期入院で入院給付金だけでは足りないときに、役に立ってくれます。

また、入院すれば一時金を請求できるので、場合によっては入院中にお金を受け取れます。

三大疾病や七大生活習慣病の特約は慎重に

三大疾病や七大生活習慣病のときに、保障を手厚くする特約は、すべての医療保険で提供されています。

中には、膵臓の病気も七大生活習慣病と同様に扱う商品、つまり八疾病に手厚い商品もあります。

保障の強化方法は、おもに３パターン

これらの病気に対して、保障を強化する方法は、いくつかあります。よく見かけるのが、以下の３つです。

• １入院あたりの保障日数の限度を延長する。
• 該当する病気の入院のときに、入院給付金を上乗せする。
• 該当する病気の治療を始めたら、一時金が出る。

それぞれメリットはありますが、注意していただきたい点もあります。

入院が長引きやすい病気ばかりではない

三大疾病や七大生活習慣病のときに、１入院あたりの保障日数の限度を延長する特約は、ほぼすべての医療保険にあります。
商品によっては、主契約に組み込まれています。

入院給付金は、１入院60日までの保障が一般的ですが、この特約を付けると日数無制限に延長される商品が多いです。

しかし、これらの病気のすべてが、入院が長引きやすいわけではありません。
厚生労働省『患者調査』（平成26年）から、これらの病気の平均入院日数を下表にまとめました。

青い文字が三大疾病です。

60日を超える病気は、高血圧性疾患と脳血管疾患の２つです。この２つも、120日までの入院保障があれば、対応できそうです。

とは言え、上表の日数はあくまでも平均です。もっと長くなるリスクは十分にあります。よって、三大疾病や七大生活習慣病の保障入院日数を延長する特約に、メリットはあります。

しかし･･･

三大疾病や七大生活習慣病の、保障入院日数を延長する特約の優先順位は、低いです。

特定の病気で、入院給付金を上乗せするメリットは薄い

女性専用医療保険で、特定の病気の入院のときに、入院給付金を増やす特約を、よく見かけます。

入院などで治療費が高額になる場合、健康保険など公的医療保険の一制度である、高額療養費制度を活用すると、自己負担が大幅に軽減されます。
この制度は、年齢や世帯収入によって、月あたりの自己負担上限額が決まります。

ということは、高額な治療を受けようと、安価な治療を受けようと、１ヶ月あたり負担額に大きな差はつきません。
自己負担が大きくなるとしたら、治療が長期化したときです。

入院給付金が増えることにメリットはあります。しかし･･･

もともとの入院給付金日額が適切に設定されていたら、それで対応できるはずです。

高額療養費制度の詳しい説明は･･･

• 高額療養費制度の使い方

三大疾病の一時金特約は、支払条件に注意

三大疾病のときに、50万円とか100万円とかの、まとまった一時金が出る特約があります。

がんのときは、医師の診断が確定すると、一時金の支払いを保険会社に請求できます。
診断確定が支払条件なので、とても使い勝手が良いです。

このようながんの一時金に、心疾患の一時金と脳血管疾患の一時金を合体させた、三大疾病の一時金特約を、ほとんどの保険会社が提供しています。

注意が必要なのは･･･

心疾患と脳血管疾患の、一時金の支払条件は、診断の確定ではありません。

たとえば、アフラックの三大疾病一時金特約だと、心疾患と脳血管疾患の一時金の支払条件は、20日以上の入院か、所定の手術です。

心疾患の平均入院日数は20.3日なので、20日以上の入院という支払条件はかなり厳しいです。
というか、平均入院日数20.3日の心疾患と89.5日の脳血管疾患が、20日以上という同一条件になっているのは、雑に感じられます。

例としてアフラックを出しましたが、他社の三大疾病一時金特約も（名称は会社によって異なります）、似た状況です。

心疾患と脳血管疾患の一時金は、がんと違って、かなり重症にならないともらえない、ということを理解した上で、検討しましょう。

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